【2025最新】SNSマーケティングのトレンドは？媒体の人気ランキングと今後の予測
SNSでは、トレンドが刻一刻と移り変わっています。企業がSNS運用を成功させるには、その時々のトレンドをいち早くキャッチし、戦略設計および発信する情報に反映させることが肝心です。
今回の記事では、国内主要SNSにおける2025年時点での最新ランキングと、今後トレンドとなることが予想されるトピックスを紹介します。
SNSマーケティングとは
まず、そもそもSNSマーケティングとはどのようなものなのかをおさらいしておきましょう。
SNSマーケティングの概要
SNSマーケティングとは、その名のとおり、SNSを利用したマーケティング手法です。顧客との接点や接触の頻度を多く保つことでエンゲージメントや愛着心を醸成するという「Always On」の概念に基づいています。プラットフォームごとの機能やユーザー層の特性を正しく理解し、そこに企業の目的をうまくミックスさせることで、認知度向上やイメージアップが図れるでしょう。
SNSマーケティングのトレンドの調べ方
SNSマーケティングのトレンドを把握するには、2通りの方法があります。
1つ目は「競合アカウント分析」です。多くのユーザーに支持される競合他社を分析し、成功要因を学びます。2つ目の方法は「ソーシャルリスニング」です。簡単にいうと、ユーザーの口コミから、SNS運用を最適化するヒントを探ります。
ただ、膨大な情報があふれるSNSを手動でリサーチするのは限界があるので、段階や自社の課題に応じて各種分析ツールを使い分けましょう。
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4-9「sns マーケティング 分析」の記事
SNSマーケティングの注意点
SNSマーケティングは、ただ単にSNSのアカウントを運用するという作業とは異なります。大切なのは、自社や商品・サービスを想起しやすい空気を醸成することです。
また公式アカウント運用は、SNSマーケティングにおける糸口に過ぎません。キャンペーンや広告など自社の話題性や信頼性を高める効果的なプロモーションと、適切なユーザー対応を組み合わせることで、戦略を最適化していくことが重要です。
国内主要SNSの最新ランキングと各プラットフォームのトレンド動向
2025年5月現在、国内主要SNSにおける月間アクティブユーザー数ランキングは以下のとおりです。
1位：LINE：9,700万人
2位：YouTube：7,120万人
3位：X（旧Twitter）：6,700万人
4位：Instagram：6,600万人
5位：note：6,574万人
6位：TikTok：2,700万人
7位：Facebook：2,600万人
国内におけるSNSの月間アクティブユーザー数は、2022年からのここ数年で大きく様変わりしました。以下では、各プラットフォームの特徴と、最新のトレンド動向をみていきましょう。
LINE
LINEとは、リアルタイムでのメッセージのやり取りができるSNSです。国内月間アクティブユーザー数は、2024年12月末時点で9,700万人。現代の日本人から最も多く利用されているSNSであり、年齢・性別問わずリーチできる可能性を秘めています（出典：LINE公式アカウント丨LINEヤフー for Business）。
LINEの最大の特徴と言えるのが、自社アプリのように使える公式アカウント。また、LINE広告を活用した精度の高いプロモーション活動が展開できることもLINE独自の魅力です。目新しい最新機能がリリースされているわけではありませんが、そのシェアの多さを活かした適切な運用がSNSマーケティングにおける今後の課題となるでしょう。
企業がLINE公式アカウントを運用することで、集客や販促、顧客満足度の向上が図れます。多くの企業・店舗の活用事例があり、ビジネスに活用しない手はありません。費用や運用方法、ポイントを紹介しているので、SNS運用担当者の方はぜひ参考にしてください。
YouTube
YouTubeは、世界最大級の動画投稿サイト。長尺動画による情報量の多い投稿が可能です。2024年5月時点における国内の18歳以上の月間アクティブユーザー数は7,370万人超。10〜60代まで、幅広い年代のユーザーを抱えています（出典：好きと出会える YouTube は、深掘り、行動につながる場所へ —— ショート動画とテレビ視聴が成長を牽引｜Think with Google）。
YouTubeで今後のトレンド化が予測される分野は、ライブストリーミングの活用によるライブコマースです。また近年「YouTubeショート」と呼ばれる短尺動画の投稿機能も追加され、タイムパフォーマンスを重視する若者世代へ向けた戦略設計も可能となりました。
X（旧Twitter）
X（旧Twitter）とは、全角140文字（半角240文字）までの短文テキストや画像、ショートムービーなどが投稿できるSNSです。2023年時点の国内月間アクティブユーザー数は6,700万人。男女問わず、10〜50代に渡る幅広いユーザーが利用しています（出典：「X Corp. Japan株式会社」への社名変更のお知らせ｜X）。
Xは、2022年にコミュニティ機能をリリース。従来のイメージを刷新するクローズドなコミュニケーションが可能となり、よりパーソナライズした顧客対応が可能となりました。さらに2023年にはX Blueユーザーを対象とする長文投稿も可能になり、表現の幅が広がっています。
X運用に関する指標や説明やメリット・デメリットといった基礎知識をまとめています。戦略設計や、初期の注意点など、これから運用を始めるときに押さえておきたい情報が満載です。中期以降の戦略設計やよくある失敗事例に基づく運用のポイントも紹介しているので、ぜひチェックしてください。
Instagramとは、画像投稿を中心とするSNSです。国内月間アクティブユーザー数は2019年3月時点で3,300万人（出典：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破｜Meta）。近年はそこからさらに増加し、6,600万人以上に上る可能性も示唆されています。
Z世代マーケティングの重要性が高まると考えられる今後の戦略の要となるのが、リールとライブ配信機能です。なおリールとは、最大90秒のショートムービーが作成・投稿できる機能であり、要約を好む若年層向きのコンテンツだといえます。またライブ配信での商品紹介やライブショッピングなども近年のトレンドであり、プロモーションだけではなく、売上に直結する導線づくりも実現するでしょう。
本記事では、企業がInstagramを運用する際に指揮したいポイントについて解説しています。Instagramは幅広い世代に利用されている代表的なSNSの一つなので、自社のビジネスを加速させるためにも運用方法を学んでアカウントを開設してみましょう。
note
noteとは、テキストや画像・動画、音声など幅広いコンテンツが投稿できる、ブログのようなSNSです。2024年11月末時点における国内月間アクティブユーザー数は6,574万人（出典：数字でわかるnoteの現在地。この1年の主なトピックスをご紹介します！ #note11周年｜note）。同年にサイト訪問者数37％増、アクティブユーザー数28％増というWebサイト・アプリの両方で最も高い成長率を記録し『Digital Winner』に選出されました。
noteは2014年のローンチから14年が経過した今なお成長を続けるSNSであり、マーケティングに活用する意義は大きいといえます。成功戦略に必要な要素は、インターネット検索流入の増加を目的とするSEOを活用した運用です。またCTAやほかのSNSなどへのリンクも設置可能で、連携で相乗効果を発揮します。
TikTok
TikTokとは、動画投稿に特化したSNSです。最大60分というデータ量の多い動画が投稿できるほか、アプリ内で最大10分間の動画を直接撮影・編集できる機能も搭載されています。2023年9月時点における国内月間アクティブユーザー数は2,700万人（出典：TikTokの革新性とショート動画のこれから｜ウェブ電通報）。中堅層に当たるものの、ローンチされた2017年から人気が急上昇し、特にZ世代からの支持が厚いことから、注目度と将来性の高さが伺えます。
TikTokでは、視認性とエンターテインメント性が高く、芸能人やインフルエンサー、一般ユーザーのコラボ・タイアップなど、ビジネスとマネタイズしやすいことがポイントです。また、他媒体と比べまだ参入数が少ないTikTok広告も今後の狙い目。アプリ起動時に配信されるTopView広告のほか、ハッシュタグによるユーザー参加型の広告も出稿でき、UGC生成が促せます。
本記事では、TikTok運用を企業向けに解説しています。TikTokは特に若年層に人気があり、高いエンゲージメント率と拡散力が魅力のSNSです。商品やサービスの認知度拡大を目指している企業の担当者の方はぜひ参考にしてください。
Facebookとは、アメリカMeta社が運営する世界最大規模のSNSです。長文テキストと画像、動画など、ボリューム感のある投稿が作成できます。2019年7月時点での国内月間アクティブユーザー数は2,600万人（出典：フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」–独占ロングインタビュー｜CNET Japan）。
世界ではNo.1のシェアを占めるものの、国内における利用者は減少傾向です。10代の若年層の利用者が少ないためランキングに伸び悩んではいるものの、30〜40代のビジネスパーソンを中心に根強い人気を保っています。
そうしたFacebookの魅力を最大限に活かせる戦略こそBtoBマーケティング。実名性で公式性や信頼性が高いという特性を活かし、企業の名刺の新しい形として定着していくかもしれません。またInstagramとの連携や、使い勝手のよい広告機能の活用で、いかに拡散力を高められるかも今後のマーケティング戦略の鍵となるでしょう。
Facebookページ運用による集客は古いと思われがちですが、企業の営業活動に活用すれば集客につなげられます。ほかのSNSにはない強みと運用のメリット・デメリットのほか、始め方や効果的な使い方も解説しているので、ぜひ参考にしてください。
【番外編】今後新たなトレンドとなる可能性大のSNSプラットフォーム
以下では、国内の新たなトレンドとして注目度が高まりつつある4つのSNSプラットフォームを紹介します。
Threads
Threadsとは、FacebookやInstagramで知られるアメリカのMeta社が開発した新しいSNSです。2023年7月に国内でリリースされて以来、Instagramとの連携もあり、爆発的にユーザーを増やしています。
Threadsの主な機能は、全角500文字までの短文投稿です。X（旧Twitter）に類似した機能性とUIを持ち、同SNSの仕様変更に馴染めない大勢のユーザーによる一斉乗り換えで、一躍脚光を浴びるようになりました。
またハッシュタグやDMといった従来のSNSに一般的な機能がなく、アカウント検索のみというクローズドな点も特徴です。コミュニティ性が高く、同じ価値観や志向、趣味を持つユーザーを集め、コミュニケーション・情報交換の場として活用できます。
BeReal
BeRealとは、フランス発の写真投稿SNSです。最大の特徴は「リアルな日常」のシェアに特化していること。2分という時間制限のある投稿機能や突発的なチャレンジ企画、フィルターによる加工ができないなど、リアリティが重視されています。アクティブユーザー数は2024年時点で1600万人。やり直しが効かず、特別感や希少性のある思い出づくりや、ありのままの自己表現が可能な点が、若者世代を中心に支持を集めるポイントです。
2024年にはサービス名が流行語に選ばれており、主要SNSに次ぐ新たなソーシャルメディアのトレンドとして注目されています。
ID by amo
ID by amoとは、フランスのamo社が開発したSNSです。機能の特徴は、真っ白なボード上に、好きな写真から作成したステッカーを自由にカスタムできること。画像にURLを貼付し、外部リンクへ紐づけられるのもポイントです。中高生の間で人気を博したZenlyの旧開発チームが手がけており、自己紹介に特化したSNSの新しい形として注目度が上昇しています。
現時点ではまだ利用条件が限定的ですが、自分らしさや共感を求めるZ世代をターゲットとしたマーケティングでの活用の可能性が広がるかもしれません。
Discord
Discordとは、チャットの送受信や音声・映像通話が可能なコミュニケーション特化型SNSです。2015年にアメリカでローンチされ、2023年時点で世界1億5,000万人のアクティブユーザーを獲得しました。ゲーム環境に適切な環境が構築されていることから、若者世代を中心に数多く支持されています。
Discordでは、フレンド追加したユーザー同士でDMのやり取りができます。また複数のチャンネルから構成されるコミュニティ機能「サーバー」といったコミュニケーションを盛り上げる機能も満載です。近年では企業や大学の公式アカウントやコミュニティとして利用されているケースも増えてきており、ますますの展開拡大が予想されます。
SNSマーケティングにおける今後のトレンド予測
ここからは、今後のSNSマーケティングのトレンドとなることが予想される5つの施策をみていきましょう。
AIを活かした運用
これからのビジネスシーンでさらなる活用が期待されているのが「AI」の活用です。チャットボットを利用したユーザーの問い合わせ対応や投稿の効率化など、すでに多くの企業がSNSにAIを取り入れています。特に2023年ごろからは、生成AIの注目度が急上昇。2022年にリリースされたOpenAI社の「ChatGPT」に端を発し、コンテンツづくりの最新トレンドとして継続的な活用が期待されています。
近年は簡単な対応やテキスト作成だけではなく、音声や画像・映像を生成するAIが登場。AIインフルエンサーという架空のインフルエンサーも誕生しました。文章で指示するだけでコンテンツ・クリエイティブが手軽に制作できるため、限られた人材を有効活用したサステナブルな運用が実現するかもしれません。
SNS発の流行を反映したキャンペーン企画
株式会社ユーキャンが主催する「新語・流行語大賞」では、2024年に続き、SNS発の流行語が複数ノミネート。「Bling-Bang-Bang-Born」「界隈」「猫ミーム」など、SNSで多くのユーザーがUGCを生成・拡散し、一大ムーブメントを引き起こしました。
SNSは今後も流行発信の中心地となることが予想され、企業のマーケティング戦略に欠かせない重要なファクターであり続けると考えられます。
細分化したインフルエンサーの適材適所の起用
従来のインフルエンサーは、マジョリティの人気を一手に集める存在を指していました。しかし近年は、そうしたトップインフルエンサーにくわえ、ミドルインフルエンサーやマイクロインフルエンサー、ナノインフルエンサーといったマイノリティーに支持される存在の注目度がアップ。独自の個性や特殊なバックボーンが、少数ながらより深い共感を呼んでいます。
今後のSNSマーケティング戦略において、こうした「共感性が高すぎない」「万人受けしない」インフルエンサーをどのように起用していくかが新たな課題となるでしょう。
タイムパフォーマンス重視のコンテンツ制作
現代は費用対効果であるコストパーフォーマンスに代わる「タイムパフォーマンス」が最新トレンドです。特に若年層で流行している価値観であり、いかに効率よく多くの情報が得られるかがポイントとなります。
タイムパフォーマンス対策におすすめなのが、短尺動画です。ショートムービーを中心とするTikTokをはじめとし、ほかのSNSでも次々に短尺動画に対応し始めています。また、もともと長尺だった動画の要所を切り抜き、組み合わせてショートムービーを制作すれば、コストや手間を抑えてクリエイティブが増やせます。多くのユーザーのニーズに合致することにくわえ、制作にかかるリソースが抑えられるので、これからのSNSマーケティングに取り入れない手はありません。
複数チャネルの戦略統合
多くのSNSユーザーは、複数チャネルを目的に応じて使い分けています。特にZ世代を中心とする若年層に顕著な傾向にあり、1つのSNSでメインのアカウントとサブアカウントをつかいけているユーザーも少なくありません。
したがって、顧客との接点を増やすには、企業・店舗にもSNSの複数運用が求められます。トレンドをすばやくキャッチし、限られたリソースの中で最善の施策を実行するには、複数チャネルの戦略統合が不可欠です。包括的な戦略の実施で、既存顧客はもちろん、潜在顧客層にも効果的にアプローチできるようになるでしょう。
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企業のマーケティング戦略は、目まぐるしく変化を続けるSNSのトレンドを押さえられるかどうかに成功がかかっているといっても過言ではありません。トレンドの変化に合わせて、SNS運用戦略も柔軟にアップデートしていくことが大切です。
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