オレンジページサロンWEB

課題

株式会社オレンジページは、暮らしが楽しくなる生活情報誌「オレンジページ」を1985年6月に創刊しました。生活情報誌のパイオニアとして圧倒的な支持を得ている料理レシピを中心に、家事、健康、雑貨などのテーマを取り上げ、幅広い年齢層の読者の信頼を得ています。
2015年6月に創刊30周年を迎えることをきっかけに、読者とより良い関係の構築と、新たな収益モデルの構築を目的とした取り組みをスタートしたいというご希望のもと、そのご支援をすることとなりました。

トライバルメディアハウスの支援内容

読者とのエンゲージメント醸成と新たな収益モデルの構築を目指して

オレンジページさまは、誌面のコンテンツや企業（広告主）のマーケティングに協力する生活感度の高い1万人以上の読者モニターを抱え「くらし予報」を展開していました。しかし、そこからさらに、誌面作りのための会話を中心としたコミュニケーションをとりながら、読者との関係性を強めていく場が必要だと考えていました。

共創コミュニティで目指すものは、2点ありました。

• 1つは、古くからの読者と新しい読者の両者が、コミュニティでのコミュニケーションや企画を通して、「オレンジページってやっぱりイイな」と愛着を持ってもらうこと。
• 2つめは、そのうえで、参加する多様な生活者のインサイト・ニーズを捉え発信できる、企業（広告主）にとってマーケティング価値の高いコミュニティにすることでした。

そこで、共創マーケティングプラットフォーム「cocosquare（ココスクウェア）」を導入し、オンライン・コミュニティ「オレンジページサロンWEB」を立ち上げました。トライバルメディアハウスは、「オレンジページサロンWEB」を国内初のメディア運営型・共創マーケティングプラットフォームとして、WEBアンケートやサンプリングのほか、WEB写真投稿企画、WEB座談会、オフラインイベントや会員の声を取り入れた商品開発/改良を行うための支援をしています。

生活者インサイトに触れる機会の提供（花王株式会社）

2015年春の新商品発表会は、「商品理解を深める切り口で行ってはどうか」と提案し、オレンジページ社内サロンにて開催しました。「メリット ピュアン」「リセッシュ」等の商品を会員に体験してもらいながら、商品への反応を確認しました。花王株式会社の方にも同席して会員と意見交換していただき、リアルな場で生活者インサイトに触れる機会を提供することができました。

後日、このイベントのレポートを作成し「オレンジページサロンWEB」上に公開することで、参加した会員以外へも情報を発信。また、閲覧モニターへのサンプリングや参加者に、商品の特徴や使い心地、家族の反応などを投稿いただくことで更に情報を拡散しました。花王株式会社さまには、WEB上でも生活者インサイトに触れる機会をご提供いたしました。

従来のメディアやイベントと連動し立体的なマーケティングを実施（パナソニック株式会社）

「電子レンジ使いこなし隊2015」と銘打ち、下記のような流れで、従来のメディアやイベントと連動した立体的なマーケティングを行いました。

① コミュニティで電子レンジの使い方や、誌面やWEBサイト「オレンジページnet」の感想などを募集し、会員同士の意見交換や学びの場を設定。
② 電子レンジの利用実態を調査したアンケートを実施。
③ 「オレンジページ」「オレンジページnet」では、料理研究家のレシピ・裏技を紹介。コミュニティでは、それらにチャレンジした様子を、写真付きで投稿いただく。
④ イベントをオレンジページサロンで開催。イベント参加者には感想を投稿いただき、参加していない会員へも情報を拡散。

上記企画に参加することで会員がレベルアップするシステムで、クリアすると「電子レンジ使いこなし隊マスター」になることができます。楽しみながら参加してもらうことで、読者とのエンゲージメント醸成にもつながっています。
この企画は、さらにバージョンアップして2016年にも実施しました。

「cocosquare（ココスクウェア）」を総合的に活用した商品開発における共創（株式会社ジェイアール東日本商事）

東日本エリアを中心とした地域の魅力を再発見しようというプロジェクトの一環として、東日本各地の食品メーカーと商品開発に取り組み、各地の魅力的な食材や食文化を発信するコンビニ用菓子の商品化企画において、オンライン・コミュニティ「オレンジページサロンWEB」を総合的に活用した支援を行いました。

まずは会員の菓子事情について、アンケートで回答を募りました。そして、その回答を活かして作られたテスト商品を試食する座談会を開催。そこで出た意見を元に最終的な改良が加えられ、商品発売に至りました。発売後は、「オレンジページサロンWEB」上で購入者や商品に興味を持った会員の感想・意見を募集しました。このように、企業と生活者との商品開発における共創を実現しました。